親御様が亡くなられたとき、突然の悲しみと混乱のなかで、「まず何をすればよいのか」と戸惑うご家族は少なくありません。葬儀の準備や手続きには、限られた時間の中で進めなければならないことが多く、精神的にも大きな負担となります。

本記事では、親御様が亡くなられた直後の初動対応から、安置や葬儀の準備、必要な法的手続きまで、やるべきことを詳しく解説します。いざというときに慌てず冷静に対応するためにも、ぜひ参考になさってください。

1.親御様が亡くなられた直後に行うべき対応とは

親御様との別れに動揺するなかでも、しっかり対応しなければなりません。まず、亡くなられた直後に必要な対応を解説します。

亡くなられた場所に応じた対応

亡くなられた場所に応じて、すべきことは異なります。
以下を参考に、落ち着いて行動しましょう。

病院で亡くなられた場合

医師の確認後、病院から故人様の搬送を依頼されることが多くあります。あらかじめ葬儀社の候補を決めておくと安心です。病院の費用については、精算は後日で問題ない場合がほとんどです。

自宅で亡くなられた場合

かかりつけ医に連絡し、訪問診察を依頼します。かかりつけ医がいない、または突然死などで死因が分からない場合は、警察に連絡します。ご遺族が、勝手に故人様を動かすと問題になる可能性があるため、現場はそのままにし、警察や医療機関の指示に従うことが大切です。

施設で亡くなられた場合

施設からの連絡を受けたら、速やかに現地へ向かいます。その後の故人様の搬送や安置については、施設のスタッフと相談しながら進め、葬儀社の手配などを行います。

死亡診断書（死体検案書）の受け取り

死亡診断書は、死亡届の提出や火葬許可申請などに必須となる公的書類です。通常、死亡を確認した医師が発行します。病院であればその場で受け取れることが多く、ご自宅や施設で亡くなられた場合は、かかりつけ医などによる診察後に発行されます。

一方、警察が介入した場合は、検視を終えたあとに「死体検案書」が発行されます。検視の結果次第では、警察医が解剖をするかの検討が入ります。

解剖する場合、死体検案書の発行までに数日かかることがありますが、事件性の有無や検査の内容次第では1週間～1カ月かかることもあります。葬儀の日程にも影響があるため、解剖にかかる期間を警察に確認するとよいでしょう。

2.親御様が亡くなられた後の安置場所の決め方

故人様をご自宅に安置するか、安置施設に預けるか、迷うところでしょう。安置場所を決める際の選択肢と、検討する際のポイントをご紹介します。

安置場所の主な3つの選択肢

安置場所には、大きく分けて「ご自宅」「斎場併設の安置室」「安置専門施設」があります。それぞれに特徴や利点、注意点があるため、状況にあわせて選びましょう。

1.ご自宅

和室や布団を敷けるスペースがあり、衛生管理が可能であれば、ご自宅での安置も現実的です。

●メリット
・安置料金がかからない
・葬儀までの間、亡くなられた方と24時間一緒に過ごせる
・葬儀社をすぐ決められなくても、安置だけはできる

●デメリット
・自宅から斎場への搬送料金が必要（※自宅葬をされる場合は不要）
・マンションやアパートの場合、故人様をご自宅内まで運べない可能性がある

ご自宅で安置する場合、夏場の高温期はドライアイスの使用や空調設備が整っていることが必要になります。ご近所への配慮や、ご自宅で葬儀を行うかどうかも、判断基準になるでしょう。

2.斎場に併設された安置室

葬儀を行う斎場内の安置室に預ける方法です。専門のスタッフが管理してくれるため、安心して任せることができます。

●メリット
・その斎場で葬儀をされる場合、安置先から斎場への搬送料金がかからない
・安置設備が整っている
・ご遺体管理を斎場もしくは葬儀社がやってくれる

●デメリット
・安置料金がかかる
・面会時に別料金がかかる場合がある
・面会時間が限られることが多い

なお、施設には自治体が運営する「公営」と葬儀社などが運営する「民営」があり、費用や面会のルールも異なりますので、あわせて確認しておくとよいでしょう。

3.安置専門の施設

亡くなった方の一時預かりを専門に行う、民間の事業者が運営する施設です。

●メリット
・斎場よりは面会時間の制限が少ない
・葬儀社をすぐ決められなくても、安置だけはできる

●デメリット
・安置所から斎場への搬送料金がかかる
・安置料金がかかる
・面会時に別料金がかかる場合がある
・面会時間が限られる、もしくは面会できない施設もある

近年、住宅事情などからご自宅での安置が難しい場合に選ばれることが増えています。

安置場所選びは、葬儀社へ相談を

ここまで3つの選択肢をご紹介しましたが、それぞれに利点と注意点があり、ご遺族だけで最適な場所を判断するのは難しいものです。そのため、まずは専門家である葬儀社に連絡し、希望や不安を伝えた上で相談することをおすすめします。

葬儀社の担当者には以下の点を確認すると、比較検討がしやすくなり、後のトラブルを防ぐことにもつながります。

・搬送可能な時間帯
・面会の可否や面会時間の制限
・宗教的儀式（枕経やお線香など）の可否
・（自宅以外の施設の場合）安置施設から式場への搬送が別途必要か、またその費用はいくらか

3.葬儀・法要の準備の注意点

葬儀については短時間で決めなければならないことが多く、冷静な判断が求められます。葬儀を準備する際の主な注意点を解説します。

葬儀社を選ぶ際に気をつけたいポイント

葬儀社選びでは、以下のような点を基準に比較・検討するとよいでしょう。

・費用の内訳が明確に提示されているか
・希望する葬儀形式（家族葬・一日葬・自宅葬など）に対応できるか
・祭壇や演出への柔軟な対応力があるか
・担当者の説明が丁寧でわかりやすいか
・評判や口コミ、実績が信頼できるか
・葬儀の事前相談の体制が整っているか

葬儀社は焦って選ばず、複数社を比較しながら進めることが、後悔のない葬儀の準備につながります。

葬儀の日程や会場を決めるときの確認事項

葬儀日程や葬儀会場を決める際は、事前に以下の点について確認する必要があります。

●日程
・僧侶や宗教者の予定
・火葬場や葬儀会場の空き状況
・遠方のご親族の移動時間

●会場
・故人様やご家族の意向に合うか
・宗教・宗派に対応できる施設か
・アクセスやバリアフリーなどの利便性

最終的な葬儀の日取りは、火葬場の予約状況、宗教者のスケジュール、参列者のご都合を総合的に判断し、葬儀社と最終的な調整を行い決定します。

初七日などの法要の日程を決める

葬儀の準備と並行して、葬儀後に行う法要の日程も調整が必要です。ここでは、仏教における主な法要の日程について解説いたします。

●初七日法要
ご逝去日から7日目に行うものですが、ご親族の集まりやすさなどを考慮し、葬儀と同日に行うことが近年では一般的です。

●四十九日法要
多くの仏教宗派において、故人様は亡くなってから49日目に、死後の世界に旅立つとされています。この大切な節目に執り行うのが四十九日法要です。この日に行うことが最も望ましいとされますが、都合が合わない場合は、49日目の直前の週末など、人が集まりやすい日程に前倒しして設定しても問題ありません。

ご自身の宗派の慣習や、今後の儀式の進め方に不安がある場合は、この段階で葬儀社の担当者に質問し、助言をもらうとよいでしょう。

訃報を伝える際の準備と工夫

訃報の連絡は迅速かつ正確に行う必要があります。連絡すべきご親族・知人をリスト化し、電話やメールなど適切な手段で連絡をします。

連絡内容には、以下を含めます。

・故人様の名前
・亡くなられた日時
・葬儀の概要など

会社関係やご近所には、弔問やお香典の辞退を含めた意向も明確にしておくと混乱を防げます。

4.親御様が亡くなられた後に必要な手続きとは

親御様が亡くなられた後は、期限のある公的手続きや相続に関する法的手続きが発生します。主なものとして、以下のような手続きが挙げられます。

・年金受給の停止
・各種保険の資格喪失手続き
・銀行口座の凍結解除と相続手続き

死亡後に行うべき手続きは多岐にわたりますが、多くは葬儀を終えてから着手しても十分に間に合います。まずは目の前の葬儀を滞りなく終えることに集中し、事務的な作業は葬儀後に一つずつ進めていくとよいでしょう。

5.親御様が亡くなられた後の流れを理解して冷静に対応しましょう

親御様が亡くなられた直後は、深い悲しみのなかでも、限られた時間で多くの判断と手続きをしなければなりません。安置場所や葬儀の準備、さらには年金や相続などの事務手続きも含め、慌ただしく時間が過ぎていくものです。

一つひとつの流れを事前に知っておけば、必要以上に混乱することなく、故人様との時間を大切に過ごす余裕も生まれます。大切な方を見送るそのときに備え、対応の流れをあらかじめ理解しておくとよいでしょう。

親御様が亡くなられた後の流れや葬儀の準備に不安を感じている方は、花葬儀の事前相談をご活用ください。「いざという時に何をすればよいかわからない」「親御様にふさわしい形で送りたい」といった不安やご希望に、専門スタッフが丁寧にお応えします。