「斎場とは何をする場所なのか」「葬儀場や火葬場と何が違うのか」と疑問に感じる方も多いのではないでしょうか。斎場とは、通夜・葬儀・告別式・火葬などを行う施設の総称です。ただし、地域や施設によって意味や使われ方が異なり、葬儀場を指す場合もあれば、火葬場を含めて斎場と呼ぶ場合もあります。

本記事では、斎場の基礎知識や葬儀場・火葬場との違い、公営・民営の特徴、選び方までをわかりやすく解説します。

1.斎場とは？意味と読み方を解説？

斎場（さいじょう）とは、通夜や葬儀・告別式、火葬などを行うための施設を指します。

もともと「斎場」は、神道で使われていた言葉で、神様を祭るための清浄な場所を意味していました。

現在は地域や施設によって役割や設備が異なるため、葬儀場や火葬場との違いもあわせて理解しておくと安心です。

2.斎場と葬儀場の違いとは

「斎場」と「葬儀場」に明確な違いはなく、どちらも通夜、葬儀・告別式を行う場所という意味で同じだと考えてよいでしょう。

火葬場が併設されていない施設を葬儀場と呼ぶケースが多いようですが、厳密な使い分けの決まりはありません。

葬儀を行う場としては、斎場や葬儀場の他に、「葬儀会館」や「セレモニーホール」といった名称が使われる場合もあります。

3.斎場と火葬場の違いとは

では、斎場と火葬場には、どのような違いがあるのでしょうか。
火葬場の本来の意味や、火葬場ならではの特徴、斎場と火葬場の言葉の使い分けについても詳しく解説します。

火葬場の本来の意味

斎場が、「葬儀を行うところ」に対して、火葬場は、「故人様を火葬するための場所」です。火葬場には、火葬炉と骨上げを行う収骨室が備わっていることが前提で、施設によっては故人様を安置する霊安室や、ご遺族のための待合室が併設されている場合もあります。

火葬場は、各自治体によって運営される公営火葬場が一般的ですが、一部地域では民営火葬場もあります。

火葬場は都道府県知事の許可が必要

火葬場を建てるには、都道府県知事の許可が必要です。都道府県知事の許可を得た上で「墓地・埋葬等に関する法律」に従って運営をしなければなりません。

運営を行うにあたって法的な規制がある点が、火葬場と斎場の大きな違いのひとつだといえるでしょう。

斎場が「葬儀場＋火葬場」を示す場合もある

昔の火葬場は、斎場から離れた場所にある場合が多く、ご遺族は葬儀後に斎場から火葬場へ移動して火葬を行うことが一般的でした。

しかし最近では、斎場に火葬場が隣接、または斎場に火葬場が併設されている公営斎場が増えつつあります。

こうした理由から、「斎場＝葬儀場＋火葬場」、つまり、斎場が単に葬儀を行う場のみならず、火葬場を含んで斎場と呼ばれる場合もあるのです。

斎場が「火葬場」を示す場合もある

斎場が、葬儀を行う場所のみならず、火葬場を含んで斎場と呼ぶケースがあると説明しましたが、実は、斎場が火葬場のみを示すケースも存在します。

施設名として「〇〇斎場」と呼ばれていても、火葬場のみの施設もあるため、名称だけで判断できない場合があります

「斎場」と「葬儀場」と「火葬場」の言葉の使い分けが曖昧である点が、それらを理解するうえで混乱してしまう大きな原因だといえます。

4.斎場の種類と特徴

斎場の種類は大きく4つに分けることができます。それぞれの特徴についてご紹介しましょう。

公営斎場

公営斎場は、市区町村や一部事務組合などが運営する斎場です。一部事務組合とは、自治体単体での運営が難しい事業を、隣接する自治体同士が共同で運営することを目的に設立した組織です。一部事務組合は、斎場だけではなく、上下水道やごみ処理場、消防施設なども運営します。

公営斎場は、「〇〇区営斎場」「△△市営斎場」といったように、どこの自治体による運営なのかがわかる名称であるケースが多いようです。

民営斎場

民営斎場は、民間企業や寺院、宗教団体などが運営する斎場をいいます。民間企業などが運営する斎場の名称は、公営と比べて自由度が高い傾向にあり、「〇〇会館」「△△ホール」など、斎場という言葉が使われない場合も多くあります。

自宅

一軒家が多かったかつての日本では、弔問客を自宅に招いて葬儀を行うことが主流でした。

しかし現代では、マンションやアパートなどの集合住宅が増え、「出棺が難しい」「参列者を多く招くと近隣の住人の迷惑になる」「マンションの規約で自宅葬儀が禁止されている」などの理由から、自宅葬は年々減少傾向にあります。

とはいえ、自宅を斎場として利用すれば、公営・民営斎場と比べて費用を格段に抑えることが可能です。自宅葬は、故人様の安置ができるか、祭壇を飾るスペースが十分にあるか、玄関から出棺できるかなど、細かいチェックをしてから検討しましょう。

マンションや団地などでは、居住者専用のホールなどで葬儀を行える場合もあります。その際は、音や人の出入りによって他の居住者に迷惑がかからないよう、会場の設営や葬儀の内容について、葬儀社やマンション・団地の管理組合との綿密な打ち合わせが必要です。

なお、自宅で行う葬儀の方法や費用について詳しく知りたい方は、「自宅で行う葬儀」の記事をご覧ください。

公民館・町民会館・自治会館・集会所など

その他の斎場としては、故人様が居住していた自治体の「公民館」「町民会館」「自治会館」「集会所」などがあります。

故人様の暮らしていた地域の施設での葬儀であれば、故人様と親交のあった近隣の方々が足を運びやすく、また、自宅を斎場として利用するのと同様に費用を安価に抑えられます。

しかし、これらの施設には葬儀を前提とした設備が揃っていないことが多いため、斎場として利用できるかは事前の確認が必要です。

なお、公営斎場と民営斎場は、費用や設備、予約の取りやすさなどに違いがあります。それぞれの特徴については、次章から詳しく解説します。

5.公営斎場のメリット・デメリット

4種類の斎場のうち、近年、よく使われるのが公営斎場と民営斎場で、どちらを利用するか迷われる方も多いでしょう。

ここでは、公営斎場のメリット・デメリットをご説明します。

メリット

公営斎場のメリットは以下の通りです。

1.民営斎場よりも安価

公営斎場は、公共施設であるため、民営斎場よりも安価で利用できます。

また、公営斎場は対応している葬儀社が多く、葬儀社ごとに葬儀規模や参列者の人数を踏まえた金額の比較検討ができるため、費用を抑えることが可能だといえます。

2.火葬場を併設している場合が多い

公営斎場は火葬場を併設している場合が多く、火葬場を併設している斎場であれば、葬儀から火葬までを1箇所で行えます。ご高齢の方や体の不自由な方、妊娠中の方、小さなお子様などにとって、移動の負担が少なくてすむ点は大きなメリットです。

また、真夏や真冬など気温が極端に高かったり、低かったりする季節の葬儀などにおいても、移動の負担が省ける環境は、参列者に歓迎されるでしょう。

3.運営する市町村の住民は優遇される

公営斎場を運営している市町村の住民であれば、ほとんどの場合で、施設利用費や葬儀日程の面で優遇されます。

葬儀費用を安く抑えたい方にとって、公営斎場は常に人気のある施設です。公営斎場がある市町村に住んでいることは、アドバンテージのひとつだといえるでしょう。

デメリット

公営斎場のデメリットについてご紹介します。

1.運営する市町村の住民以外は使用できない場合がある

公営斎場は、故人様もしくは喪主様のどちらかが、公営斎場を運営する市町村に住んでいないと利用できない場合があります。

一部の公営斎場では、その自治体に住んでいる・住んでいないにかかわらず利用できる場合もありますが、利用料金が自治体の住民に比べて割高になったり、葬儀日程が希望通りにいかなかったりするケースがほとんどです。

誰もが利用可能な斎場ではない点、誰もが同じ料金で利用できるわけではない点が、公営斎場のデメリットとして挙げられるでしょう。

2.予約が取りづらい

メリットの部分で触れた「利用費が民営斎場に比べて安い」「対応可能な葬儀社が多い」といった点から公営斎場は人気があるため、予約が取りづらい点がデメリットです。

特に火葬場が併設されている公営斎場ですと、需要はさらに高くなる傾向にあります。

3.比較的アクセスしにくい場所にある

公営斎場は、火葬場が併設されている場合が多いため、比較的、住宅エリアや中心街を避けたところに建てられています。そこで、最寄り駅から遠かったり、アクセスしにくかったりする場合が、しばしばあります。

場所が不便なところにあることは、参列者にとって移動の負担が大きくなることを意味しますから、デメリットのひとつとして考えなくてはなりません。

4.新しい葬儀のスタイルに対応していない場合がある

公営斎場は、公共の施設であるがゆえに、比較的新しいスタイルの葬儀に対応できない、あるいは対応する設備が整っていないため、自由葬や音楽葬などの葬儀が行えない可能性があります。

「葬儀の中で故人様らしさを演出したい」「信仰している宗教宗派の特別な儀式を執り行いたい」という方にとっては、利用が難しいかもしれません。

5.サービスが必要最小限

公営斎場は公共施設であることから、民営に比べてサービスが充実していない傾向にあります。施設によっても異なりますが、公営斎場には必要最低限の設備しか用意されておらず、スタッフによる対応のきめ細やかさやサービスなども、民営斎場に比べて劣る面があるようです。

式場数の多い大きな公営斎場では、複数の葬儀が同日に、場合によっては同じ時間帯に重なって行われる場合があります。そのような環境では、周囲に気を遣って故人様とゆっくりお別れができないかもしれません。

また、多くの人が施設を利用するため、待合室やトイレなどが混み合い、参列者が不便に思う可能性もあります。

6.施設の老朽化に注意が必要

小さな自治体の運営する公営斎場や、長い歴史を持つ公営斎場の場合、施設の老朽化が進んでいる、またバリアフリーに対応していないことがあります。

公営斎場の雰囲気や使い勝手に不安のある方は、事前の施設見学をおすすめします。

6.民営斎場のメリット・デメリット

次に、民営斎場のメリット・デメリットをご説明します。

メリット

民営斎場のメリットは以下の通りです。

1.予約が取りやすい

民営斎場は公営斎場に比べて数が多いため、比較的予約が取りやすいというメリットがあります。

葬儀社が運営している民営斎場であれば、基本的にその斎場を利用できるのは該当葬儀社のみとなります。したがって、その葬儀社に葬儀を依頼すれば、自動的に葬儀社保有の斎場の予約が取りやすく、葬儀の日程の都合もつけやすくなるでしょう。

2.交通アクセスがよい

民営斎場には、公営斎場に比べて交通アクセスがよい場所に建っていることが多いというメリットがあります。

最寄り駅から徒歩圏内、大通り周辺、インターチェンジの近くなどであれば、参列者にとって利便性が高く、遠方からも安心して参列できるでしょう。

ほかにも、広い駐車場を備えていたり、駅から斎場までの送迎バスがあったりと、交通面のサービスが充実している施設が多くあります。

3.自由なスタイルの葬儀が可能

公営斎場の規模によっては、同時刻に複数の葬儀を行うなどのため、葬儀の内容に制限がかかる場合がありますが、民営斎場では、祭壇や葬儀スタイル、式の流れなども、ご遺族側の要望にできる限り沿うことが可能です。

また、民営斎場は1日1組に限定して運営をしているところも多く、ゆったりと静かに故人様とのお別れができます。

4.施設設備が充実している斎場が多い

民営斎場は、公営斎場に比べて「差別化」や「特徴的なサービスの提供」に力を入れています。そのため、バリアフリーが完備されていたり、ご遺族の控室に浴室やテレビが備わっていたり、参列者が利用できる喫茶ルームがついていたりと、施設設備が充実している斎場が多くあります。

特に葬儀後に法要や会食を行う場合には、さまざまな要望に応えられる施設設備が充実している点は魅力でしょう。

デメリット

民営斎場のデメリットは、以下の通りです。

1.公営斎場と比べて価格が高い

メリットで述べたような設備などが充実している分、民営斎場は公営斎場と比較して価格が高い傾向にあります。

価格についての詳細は、この後の「公営斎場と民営斎場の費用の相場は？」をご覧ください。

2.火葬場が併設されていない場合がある

民営斎場には火葬場が併設されていないケースが多く、その場合は、葬儀後に火葬場へ移動しなければなりません。

火葬場が併設されていない民営斎場を利用する際は、火葬場の予約を斎場とは別に行わなくてはならない点、火葬の費用が別途かかる点に注意が必要です。

3.寺院の場合は檀家か宗教・宗派が問われる

寺院が運営している民営斎場を利用する際は、「その寺院の檀家であるか」「その寺院が信仰している宗教・宗派であるか」が問われます。該当しない場合は、斎場の利用ができないことがあるので注意しましょう。

7.斎場の費用相場｜公営・民営の違い

「公営斎場は民営斎場に比べて安く利用できる」とご紹介しましたが、具体的にはどれくらいの価格差があるのでしょうか。

ここでは、公営斎場と民営斎場の平均的な費用相場についてご紹介します。

※ここでいう相場は、「斎場利用料」であって、葬儀費用は別途かかる点に注意してください。斎場の費用は葬儀費用全体の一部にあたります。一般的な葬儀では、斎場利用料のほかに、祭壇費用や人件費、火葬費用などがかかるため、総額としては数十万円〜100万円以上になるケースもあります。

公営斎場の費用

公営斎場は施設の大きさや葬儀の規模にもよりますが、火葬のみであれば無料～3万円程度、小規模な葬儀を行うなら式場を3万円～10万円程度で利用できます。

公営斎場を運営している自治体内に故人様か喪主様が住んでいれば、ほとんどの場合で、さらに安くなります。

民営斎場の費用

民営斎場の費用に関しては、「どこが運営している斎場か」「どこの地域にある斎場か」などによって相場が変わりますが、おおよそ次のようになります。

葬儀社の斎場

葬儀社が運営する斎場の場合、費用の目安は10万円程度です。ただし、葬儀プランの中に斎場利用料が含まれていることもあり、そうなると、明確な利用金額がわからないケースもあります。

斎場利用料がすでに含まれている葬儀プランでは、もっともシンプルなプランは約20万円からで、葬儀のスタイルや規模によっては100万円を超える場合もあるでしょう。

葬儀専用の貸し斎場

民間企業が運営しているものに「葬儀専用の貸し斎場」があります。そうした斎場は、20万円～40万円ほどで利用可能です。

ただし、多くの参列者をお招きする葬儀では広い斎場を使わなければならず、部屋が広くなるにつれて費用が高額になっていきます。

寺院斎場

寺院が運営している寺院斎場の費用は、おおよそ15万円～30万円が相場です。

基本的には、その寺院の檀家や同じ宗教・宗派を信仰している方のみの利用ですが、立場を問わず利用を受け付けている寺院もあります。その場合、料金は檀家の方よりも割高になるようです。

斎場の費用の注意点

斎場の利用料を考える際、「利用日数」に注意が必要です。

一日葬（通夜を省略し、1日で葬儀から火葬までを終える葬儀形態）を行う場合であっても、故人様の安置や葬儀準備で利用する際は2日分の斎場利用料がかかるケースもあります。料金については、必ず事前に確認しておくようにしましょう。

8.斎場を利用した葬儀の流れ

葬儀は一般的に「通夜」「葬儀・告別式」「火葬」「会食」の流れで進みます。火葬場が併設されている斎場では、葬儀後の移動を少なくできるため、ご家族やご参列者の負担を軽減しやすくなります。一方、火葬場がない斎場では、葬儀後に火葬場へ移動する必要があります。

初七日法要を葬儀当日に行う場合は、斎場や火葬場、会食会場の移動も含めて、無理のない流れになるかを確認しておきましょう。

葬儀の日に行う初七日法要である「繰り込み法要」や「繰り上げ法要」について詳しく知りたい方は、「初七日法要とは」の記事を参考にしてください。

9.斎場の選び方とポイント

斎場を選ぶ際は、費用や立地だけでなく、ご家族やご参列者のご負担、葬儀の進めやすさまで含めて総合的に判断することが大切です。

斎場は、葬儀社に相談して候補を提案してもらうほか、自治体のホームページや斎場検索ページで探すこともできます。あらかじめ優先したい条件を整理しておくことで、ご希望に合った斎場を選びやすくなります。

公営斎場と民営斎場のどちらが合うか

費用を抑えたい場合は公営斎場、設備やサービス、葬儀内容の自由度を重視する場合は民営斎場が選ばれる傾向にあります。なお、斎場によっては利用できる葬儀社が決まっている場合もあるため、その点も踏まえて検討すると安心です。

参列者が来場しやすい立地か

斎場の立地は、ご参列者のご負担に大きく影響します。最寄り駅からの距離や移動のしやすさを考慮し、ご高齢の方や遠方からの方でも無理なく来場できる場所を選びましょう。車での来場が多い場合は、駐車場の有無や周辺環境も確認しておくと安心です。

安置や付き添いに対応できる設備があるか

故人様の安置が可能かどうかは重要なポイントです。自宅での安置が難しい場合は、霊安室の有無を確認します。あわせて、控室や宿泊設備、バリアフリーへの対応も見ておくことで、ご家族やご親族のご負担を軽減できます。宗教・宗派によっては利用条件が異なる場合もあるため、事前に確認しておきましょう。

火葬や会食まで含めた動線がスムーズか

葬儀当日の流れを考えるうえでは、斎場から火葬場、会食会場までの動線も重要です。火葬場が併設されている斎場であれば移動の負担が少なく、スムーズに進行できます。別施設の場合は移動時間や手段も含めて無理のない流れになるかを考えておきましょう。

希望する日程で利用できるか

斎場の空き状況は葬儀の日程に大きく影響します。特に公営斎場は予約が取りづらい場合があるため、複数の候補を検討しておくことが現実的です。また、施設の雰囲気や清潔感がご家族のご希望に合っているかも、納得のいくお見送りにつながります。

利用できる葬儀社に制限がないか

斎場によっては、特定の葬儀社でなければ利用できない場合があります。一方で、公営斎場や貸し斎場のように葬儀社を自由に選べる施設もあります。斎場を先に決めると、希望する葬儀社を選べないことがあるため、まずは葬儀社に相談し、利用できる斎場を提案してもらうと安心です。

10.斎場予約から当日までの準備と手続き

斎場を利用する際は、予約から葬儀当日までの準備の流れをあらかじめ把握しておくことで慌てずに対応しやすくなります。特に公営斎場は利用条件や空き状況の確認が必要となるため、早めの手続きが大切です。

斎場利用の流れ

斎場の利用は、以下の流れで進むことが一般的です。

1.斎場の予約
2.必要書類の確認・手続き
3.葬儀内容の打ち合わせ
4.通夜・葬儀・告別式・火葬

なお、火葬場が併設されていない場合は、別途火葬場の予約も必要になるため、移動や日程も含めて調整することが重要です。

必要書類の基本

斎場の利用には、火葬許可証などの書類が必要になります。火葬許可証は死亡届の提出後に自治体で発行されるもので、葬儀を行ううえで欠かせない書類です。書類の準備や申請方法に不安がある場合は、葬儀社に相談すると安心です。

11.地域差を踏まえた斎場選びの注意点

地域によって、利用できる斎場の数や費用、予約の取りやすさは異なります。特に首都圏では公営斎場の予約が取りづらい傾向があり、希望日程での利用が難しい場合もあります。

また、斎場を選ぶ際は、立地や費用だけでなく、火葬場との距離や設備、利用条件も含めて確認することが大切です。条件に合う斎場を探す際は、葬儀社への相談や「斎場検索サービス」の活用も方法のひとつです。

12.斎場に関するQ&A

13.希望に合う斎場を慎重に選びましょう

斎場は、立地、広さ、費用、受けられるサービスなど、実にさまざまです。公営か民営かで悩む方もいらっしゃるでしょう。ぜひ、ご紹介してきた選ぶポイントなどを参考に、ご希望とすり合わせながら探してみてください。

ただ、いくつかに絞っても選び切れない場合は、「思い出をつくることができる場所であるか」で検討してみてはいかがでしょうか。

大切な故人様とお別れをする斎場は、いつまでも心に残る思い出の場所になるでしょう。そこで、思い出の場所としては、どのような斎場が望ましいかを考えると、最適なところが見つかるかもしれません。

花葬儀では、葬儀内容のご相談だけでなく斎場探しのお手伝いもいたします。「悔いのない葬儀にしたい」「参列者に負担のない場所を選びたい」という方のために、自社提携施設やご案内可能な斎場を800以上ご用意しております。まずはお気軽に事前相談をご利用ください。