献体とは、死後にご自身の体を医療の発展のために提供することをいいます。ただし、献体には登録条件があり、生前の手続きやご家族の同意が欠かせません。また、献体後は火葬や納骨の時期が通常と異なる点にも注意が必要です。

本記事では、献体を検討されている方が判断に迷わないよう、献体の仕組みや条件、葬儀までの流れをわかりやすく解説します。

1.献体とは？

まずは、「献体とは何か」という基本的な考え方についてご紹介します。

献体の基本的な意味

ご自身の死亡後、医療の発展のために、お身体を大学などへ提供することを「献体」といいます。無条件・無報酬で提供され、医学部や歯学部における解剖実習に用いられます。

「公益財団法人　日本篤志献体協会」によると、令和6年（2024年）3月の時点で、日本の献体登録者数は32万人を超え、16万人以上の献体が実現しています。このように多くの方が献体を希望し、医学・歯学教育や研究に貢献しています。

献体は誰でもできるというわけではなく、一定の条件を満たし、自らの意思で生前に手続きを行った方のみが対象となります。
登録条件や手続きについては、次項以降で詳しくご紹介します。

献体の意義は？

「公益財団法人　日本篤志献体協会」のWebサイトには、「献体の最大の意義は、みずからの遺体を提供することによって医学教育に参加し、学識・人格ともに優れた医師・歯科医師を養成するための礎となり、医療を通じて次の世代の人達のために役立とうとすることにあります」と記載されています。

なお、近年では死後にかかる費用を抑えられるという理由で献体を検討する方もいますが、献体はあくまでも将来の医療発展を願う篤志である点を踏まえ、その意義を十分に理解したうえで考える必要があるでしょう。

献体ができる大学は？

献体ができる大学は、ご自身がお住まいの都道府県内にある医学部または歯学部がある大学、医科・歯科大学のうち、献体を募集しているところのみに限られます。詳細は、各大学や献体篤志家団体（献体の会）に問い合わせてみるとよいでしょう。

また、県をまたいでの登録はできません。死後48時間以内に遺体を搬送しなければならないため、同一都道府県内であっても、搬送に時間がかかる場合は断られるケースもあるようです。

2.献体の登録条件とは？

献体を希望する際は、事前に、ご自身が条件に合うかどうかを調べ、生前に献体登録をする必要があります。

ここでは、献体を希望する際に必要となる登録条件や、事前に知っておきたい手続きの流れを確認していきましょう。

生前登録が必要

献体は、死の直前、または死後に希望しても行うことはできません。必ず生前に、「本人の希望」と「ご家族、肉親、ご親族など（同意者や人数などの指定は登録先によって異なる）の同意」があることを明確にし、献体登録をする必要があります。

登録は、医学部または歯学部がある大学、医科・歯科大学や、献体篤志家団体（献体の会）で行うことができます。詳しくは、次章の「献体の申し込み～登録完了までの流れ」をご確認ください。

条件は献体先によって異なる

献体をするには、年齢や、死亡時の遺体の状態が良好であることなどの条件が複数あります。献体先によって異なるため、詳細は各大学にお問い合わせください。

登録条件とは？

献体の登録条件は献体先によって異なりますが、一般的には、希望者ご本人だけでなく、ご家族やご親族など、指定された方の同意が必要とされています。同意が必要な人数についても、献体先ごとに定めがあります。

また、献体はご自身の死後に行われるため、その時点でご家族の同意が得られることが重要な条件となります。ご家族の中に献体に不安や迷いを感じる方がいる場合は、献体が受け入れられないこともあるため、生前のうちにご家族などに意思を伝え、しっかりと話し合っておきましょう。

身寄りのない方、単身者は一般的に献体登録が不可とされていますが、献体希望先によっては受け付けているところもあるため、気になる方は一度問い合わせてみるとよいでしょう。

3.献体の申し込み～登録完了までの流れ

献体の登録は、生前に行う必要があり、申請書の取り寄せから登録完了まで、いくつかの手順があります。

申請書を取り寄せる

お住まいの都道府県にある医学部または歯学部がある大学、医科・歯科大学で献体を募集しているかどうかを確認したら、その大学、もしくは献体篤志家団体に申請書の送付を依頼します。献体を申請する場合は、申請先の献体篤志家団体に入会することになります。

必要事項を記入する

申請書に記載されている必要事項を記入します。内容は主に以下のとおりです。
・氏名（自署）
・生年月日
・住所
・性別
・同意者の氏名（自署）、捺印

その他、献体登録を希望するにあたっての注意事項のチェックなどもあります。

郵送する

内容に不備がないかどうかを確認したうえで、郵送します。

申請書が受理されると会員証が発行される

申請書が受理されると、お手元に会員証が送られてきます。会員証には登録番号やご自身の住所や名前、生年月日などが記載されています。会員証は献体登録証でもあるため大切に保管し、可能であれば常に携帯しましょう。

申請者が死亡した後は、会員証（献体登録証）の情報をもとにご親族が引き渡しの手続きを行います。ご家族にも会員証がどこにあるのかを普段から共有しておくと安心です。

4.献体の報酬と費用

献体は社会貢献を目的としたものであり、金銭的な報酬が支払われることはありません。そのほか、搬送や葬儀など、献体の際にかかる費用には、大学側が負担するものとご遺族側が負担するものがあります。こちらでそれぞれ詳しくご紹介します。

献体の報酬

献体登録後、実際に献体として提供したときに報酬が発生しないのは、献体という行為が医療発展を願う無償の心から行うものだからです。

そのため、献体をした人のご家族が、その後、献体先の病院で特別な優遇を受けるなどという見返りもありません。

献体後は火葬され、ご遺骨はご遺族へと返還されます。その際に、文部科学大臣感謝状が贈られます。また、献体をしていただいた故人様とご家族に感謝を示す慰霊祭が各大学で執り行われます。

献体の費用

献体希望者側が支払う費用はありません。登録も無料で行えます。

搬送、安置、葬儀、火葬の費用

搬送

献体を大学へ搬送する費用は、大学側が負担します。

安置

病院の都合などにより、搬送までに民間の安置所を使用しなければならない場合、安置の費用はご遺族側の負担となるのが一般的です。

ただし、大学によって方針が異なるため、まずは献体予定先の大学にご相談ください。

葬儀

葬儀は大学では行わないため、献体前もしくは献体後にご遺族側が葬儀を行います。その際の費用は、すべてご遺族側の負担となります。

火葬

火葬にかかる費用は、すべて大学側が負担します。

5.死亡～献体までの流れ

ここでは、申請者が死亡してから実際に献体を行うまでの流れをご紹介します。

ご遺族が会員証（献体登録証）をもとに献体登録先の大学へ連絡

ご遺体を提供するまでの目安時間は48時間以内です。献体前に葬儀を行う場合は、そのタイミングも考慮したうえで、早めに連絡するようにしましょう。

葬儀・告別式を行う（任意）

大学によっては、ご遺体にはドライアイスを使用することができないため、ご遺体保管用の冷蔵庫で保管する必要があります。葬儀・告別式について葬儀社に相談する際には、必ず献体を行うことを伝えましょう。

ご遺体を大学へ搬送する

ご遺体は、指定された方法で大学へ搬送されます。

大学にて保管のための防腐処理を行う

ご遺体到着後、直ちにホルマリンの注入などが行われます。その後、実習までは専用の処理装置で保管します。

解剖実習を行う

医学部、歯学部の学生が、解剖学の教員の指導のもとで解剖実習を受けます。

大学で火葬を行う

一定期間、大学での教育・研究に使用された後、火葬は大学側で行われます。

ご遺骨の返還と慰霊祭

火葬の後、ご遺骨はご遺族のもとに返還されます。また、大学によっては、ご家族に慰霊祭のお知らせを行うケースもあります。

6.献体できないケースとは？

献体は、亡くなられた状況やご遺体の状態によっては、大学側の受け入れ基準により献体できないことがあります。

臓器提供を行った場合

生前に臓器提供を行っている場合、献体はできません。臓器が完全な状態で解剖が行われることが望ましいからです。

また、ドナーカードを所持している献体登録者が死亡した場合は、臓器提供を行うのか献体を行うのかをご家族が選択することになります。事前にご家族で話し合って決めておきましょう。

献体に同意しないご遺族がいる場合

ご本人の遺志であっても、最終的に献体の実行手続きをするのはご遺族です。そのため、献体対象外となる場合があります。

ご遺体の損傷が激しい場合

ご遺体の損傷が激しい場合は、ご遺体を保存する処置が困難となります。この場合は正常解剖に適さないため、献体として提供することはできません。

また、病理解剖や司法・行政解剖を行った後のご遺体も、献体不可となっています。

手術中、または手術直後に死亡した場合

内臓摘出などの大掛かりな手術中、または手術直後に死亡すると、ご遺体を保存するための処置が適切に行えない可能性があるため、献体が実行されないケースがあります。

自死された場合

自死すると、警察によって現場での検視が行われ、必要に応じて専門の医師による解剖も行われます。解剖をしなかった場合でも、ご遺体がご家族のもとに返されるまでに数日かかることもあるため、献体として提供することはできません。

死後、長時間経過している場合

死亡後に長時間が経ち、腐敗が進んでいるご遺体を提供することはできません。提供予定先の大学から遠く離れたところで死亡し、搬送に時間がかかってしまったときも、献体受け入れ不可となることがあります。

年齢が決められている場合

献体先によっては、年齢制限を設けている場合があります。そのため、献体は一定の年齢以上の方を対象としているケースも見られます。

ご遺骨の引き取り手がない場合

ご遺骨の引き取り手がない方の申し込みは基本的に不可となっています。

キャンパス内に納骨堂を所有している大学によっては、希望に応じて納骨堂での納骨が行えるため、空きがある場合に限り、引き取り手がない方の献体登録も可能です。

エンバーミングを行った場合

ご遺体を衛生的に保つ施術全般を、「エンバーミング」といいます。事故などで大きく損傷してしまったご遺体を、できる限り生前の姿に近づける処置もエンバーミングに含まれます。

エンバーミングではご遺体から血液を抜き、防腐剤を注入するため、正常解剖に必要な条件を満たすことができないため、献体の受け入れが難しくなります。

感染症に罹患（りかん）している場合

大学関係者、解剖に立ち会う人への二次感染や感染拡大を防ぐために、感染症が原因で亡くなった方、もしくは感染症にかかったまま亡くなった方の献体は不可となります。献体登録不可となる主な感染症疾患は以下のとおりです。

・B型肝炎
・C型肝炎
・HIV感染症
・HTLV感染症
・結核
・コロナウイルス

なお、感染症に関する取り扱いは大学や時期によって異なり、社会状況の変化により条件が見直される場合があります。

7.献体する際の注意点とは？

医学の発展のために献体を希望するという気持ちは、とても尊いものです。
ここでは、その思いを最後まで遂行するために気をつけるべき注意点をご紹介します。

用意すべき必要書類がある

前述のとおり、献体を希望する際には、生前の献体登録が必要です。希望する献体先の大学や、献体篤志家団体から登録書を取り寄せ、必要事項を正しく記入し郵送すると、後日、会員証（献体登録証）が送られてきます。

この会員証（献体登録証）は登録者が死亡した後、ご家族が献体の手続きをする際に必要となります。

大学へ連絡する際には、以下の書類が必要です。
・死亡診断書の写し　1通
・埋火葬許可証　1通
・印鑑

埋火葬許可証は、死亡届提出時にあわせて申請します。

「埋火葬許可申請書」には火葬日時を未定として提出する

献体では、大学から火葬場所と日時が指定されます。火葬場所は既に決まっていることが多いものの、日時はこの時点で決まっていないことがほとんどです。そのため、死亡届と同時に申請する「埋火葬許可申請書」には、火葬日時を「未定」と記入します。

また、死亡届を提出する際に、役所の窓口で献体予定であることを必ず伝えましょう。

死後48時間以内での搬送が望ましい

献体のご遺体は、死後48時間以内に搬送されることが望ましいため、登録者が死亡した際には、すぐに大学へ連絡をします。

献体登録者が大学から遠く離れたところで死亡し搬送に時間がかかってしまう場合は、献体を断られることもあるため注意しましょう。

火葬場でのお別れができない

献体のために大学に搬送されたご遺体は、火葬された後にご遺骨の状態で返還されます。そのため、ご遺族の方は火葬場に同行することができません。故人様との対面でのお別れは、大学へ搬送されるまでの間のみです。

登録時だけでなく献体時にもご家族の同意が必要

献体登録証の申請には、必ずご親族（献体先によって条件は異なる）などの同意が必要ですが、献体登録者が死亡後、同意が必要な人が反対の意思を持つと、献体が不可となります。献体への希望を強く持っている方は、生前に、ご家族に対しその意思を伝え、しっかりと話し合っておきましょう。

ご遺骨が戻るまでに3年かかることもある

提供された献体が、すぐに使われるとは限りません。大学によっては長期保存の処置をし、必要時まで保管されることもあります。

そのため、ご遺骨となってご家族のもとへと帰ってくるまでに、長くて3年かかることもあります。故人様と長く離れることになるかもしれないという可能性をどう捉えるかは、遺されたご家族によって違います。

ご自身の死亡後に、より多くの悲しみを残さないためにも、情報は正しく伝えておきましょう。

ご遺骨の引き取り手がいない場合は永代供養墓に納骨される

献体登録時には、ご遺骨の引き取り手がいることを原則とする大学が多いですが、ご家族の急逝などで引き取り手がいなくなり、やむを得ない場合には、永代供養墓に納骨されることもあります。

8.献体について誤解されやすい点とは？

献体については、制度の特性から誤解されやすい点もあります。判断を誤らないために、代表的な誤解について確認しておきましょう。

まず、献体に登録したからといって、必ず献体が実行されるわけではありません。亡くなられた際の状況や条件、ご家族の同意の有無によっては、献体が行われない場合もあります。

また、献体を行うと葬儀ができなくなると思われがちですが、そのような決まりはありません。献体の前後や、ご遺体の有無に応じて、一般の葬儀と同じように執り行うことが可能です。

費用についても「すべて無料になる」と誤解されることがありますが、献体自体は無報酬で行われる一方、安置費用や葬儀費用などは、ご遺族の負担となる場合があります。

このような点を踏まえ、献体は正しい情報を理解したうえで、ご本人とご家族が納得できる形で検討することが重要です。

9.献体を行った場合の葬儀方法は？

献体を選択した場合でも、葬儀を行うかどうか、どの形式で行うかはご家族の判断に委ねられます。

一般葬と同じ方法で行う

献体前でも、献体後でも、一般の葬儀と同じ方法で執り行うことができます。タイミングによっては、ご遺体のない葬儀となります。詳しくは次章「献体を行う場合の葬儀はいつ行うの？ 」をご確認ください。

葬儀を行わないこともある

意外に思われるかもしれませんが、葬儀を行わないという選択肢もあります。行わない理由は、故人様の遺志、身寄りがない、献体として搬送されご遺体がないため執り行いたくないというご家族の意思などさまざまです。

葬儀をしない選択をすることもできますが、葬儀は故人様のために祈る儀式というだけではなく、遺された人が別れの悲しみを受け入れる大切な機会でもあるため、十分な検討が必要でしょう。

菩提寺がある方で、葬儀を行わないと決めた場合には一度連絡をしておきましょう。

10.献体を行う場合の葬儀はいつ行う？

献体を行う場合、葬儀の内容だけでなく「いつ行うか」も大切な検討ポイントになります。。

献体の前に葬儀を行う

唯一、ご遺体がご遺族のもとにある状態で行える葬儀が、献体前に行う葬儀です。

献体を48時間以内に大学へ搬送できるよう、大学側と時間を調整して執り行います。葬儀社には献体を行うことを必ず伝え、スケジュール内に収まるように予定を組まなければなりません。

お通夜、葬儀・告別式は行いますが、その後は大学へ搬送されるため火葬場には行きません。ご家族も故人様とはここで一旦お別れとなります。

出棺後、会食を行うかどうかは自由に決められます。

献体の後に葬儀を行う

献体として提供した後に葬儀を行う場合は、「ご遺体がない状態で行う方法」「遺骨が返還された後で行う方法」のどちらかが選べます。

ご遺体がない状態で行う

既に献体として大学に搬送された後ですので、ご遺体がない状態で葬儀を行います。

時間に制約がないので落ち着いて執り行うことはできますが、参列者が故人様のお顔と対面する機会がないため、直接お別れをしたいという希望には沿えません。

ご遺骨が返還された後で行う

火葬後に葬儀を行うことを「骨葬」といいます。内容は一般的な葬儀と変わりません。

献体した後のご遺骨がいつ返還されるのかは決まっていないため、故人様が亡くなってから骨葬を行えるまでに、長い時間を要してしまうこともあります。それを踏まえ、ご遺骨の返還を待って葬儀をすることを選択してよいのかどうか、事前にご家族で話し合っておく必要があります。

なお、献体先の大学では、献体をしていただいた方とそのご家族に感謝を込めて、慰霊祭が行われることがあります。気持ちが整理できていないという方は、慰霊祭に参加することでもう一度故人様に手を合わせ、偲ぶこともできます。

宗派や寺院によっては、献体によって儀式の順序が慣例と異なることを理由に、納骨ができないなどの方針を取るところもあります。

菩提寺がある方は、どのタイミングで葬儀を行う場合でも、必ず事前に献体の報告をしておきましょう。

11.献体に関するQ&A

12.献体にはご家族の同意が必須！十分な話し合いを忘れずに

「献体をすること」により医学の発展に貢献したいと願う気持ちは、とても尊いものです。医師や歯科医師を志す人々の人材育成にも大きな役割を果たすでしょう。

しかし、それにはあなたを大切に思うご家族の理解と同意がなければかないません。故人様の遺志が尊重されることはもちろんのこと、ご遺族の意思も尊重されなくてはなりません。

ご自身の死後、遺されたご家族に、より大きな悲しみがのしかからないようにするためにも、生前の間に十分な話し合いをしておくようにしましょう。

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