家族葬をできるだけ安い費用で行いたいけれども品質は落としたくない…。故人様の大切な葬儀ですから、「後悔のないものにしたい」と誰もが思うことでしょう。

同じ内容・サービスであれば安い方がよいですが、安くなった代償として質が下がり想像以下の葬儀になってしまったのでは、元も子もありません。

そこで、「理想の内容で行いたいけれど、できるだけ安く抑えたい」というご遺族の希望をかなえる方法について詳しく解説します。安くなっても品質が下がってしまう危険性や、安さだけをウリにした葬儀の注意点もご紹介しますので、参考になさってください。

1.そもそも家族葬とは？

「家族葬」は、平成初期から徐々に広まったといわれる、比較的新しい葬儀です。
まずは、家族葬の意味と、家族葬の流れについてご紹介します。

家族葬の意味は？どのようなケースに向いている？

家族葬とは、家族のみ、もしくは近しい親族やご友人のみで行う小規模な葬儀を指します。名前から「家族しか参列できない葬儀」と誤解されがちですが、故人様と特に深い親交のあったご友人が、ご遺族に招かれて参列することもあります。

家族葬は、「自由度の高さ」が大きな特徴です。参列者が限られているため、ご遺族の希望に合わせたアレンジがしやすいのが魅力です。

下記のようなご要望をお持ちの方に、特におすすめの形式だといえるでしょう。

・身内だけで、静かにゆっくりとお別れしたい
・故人様が、形式にとらわれない葬儀を希望していた
・香典返しや会葬御礼、参列者に振る舞う飲食などを負担に感じたくない

家族葬を行うときの流れ

家族葬の流れは、基本的に他の葬儀形式と特別な違いはありません。

以下に、一般的な家族葬の流れをご紹介します。

なお、無宗教葬（仏式、神式といったような宗教色のない葬儀）の場合の葬儀の流れは、この限りではありません。また、上記の内容以外にも、通夜を省略したり、葬儀後の会食（精進落とし）を行ったりすることもあります。

2.家族葬は他の葬儀形式と比べて安い？

少人数で自由度の高さが特徴の家族葬は、他の葬儀と比べてどのくらい費用が安くなるのでしょうか？
こちらで詳しく解説します。

家族葬と一般葬の相場の違い

株式会社鎌倉新書が2022年に行った調査によると、葬儀形式別の費用相場は以下の通りでした。なお、「費用」とは葬儀一式の基本料金を指し、飲食費用・返礼品代・お布施は含まれておりません。

これを見ると、直葬・火葬式や一日葬に次いで、家族葬の相場が安い傾向にあることがわかります。

ただし、こちらはあくまでも目安であり、葬儀社ごとに用意するプランや、内容（葬儀の規模、参列者の数、地域など）によっても変動します。

調査名：第5回お葬式に関する全国調査（2022年）
調査主体：いい葬儀（株式会社鎌倉新書）
調査対象：2020年3月～2022年3月に喪主（または喪主に準ずる立場）を経験したことのある、日本全国の40歳以上の男女
URL：https://www.e-sogi.com/guide/46028/

家族葬の相場が一般葬より安くなる理由

家族葬の費用相場が、一般葬より安い傾向があるのは、なぜなのでしょうか。
その理由について、こちらで詳しく解説します。

一般葬に比べ参列者数が少なくなる傾向がある

葬儀では、参列者の人数が多くなるほど、以下の費用が上がります。

・会場使用料や祭壇費用
・返礼品代
・香典返し
・飲食代

家族葬は、一般葬に比べて参列者の範囲が限定されますから、必然的にこれらの費用も下がるのです。

斎場の規模が小さくなることが多い

家族葬は少人数で執り行うため、小規模な斎場でも間に合うことが多くあります。小規模な斎場を選ぶことにより、葬儀をサポートするセレモニースタッフや、設置する祭壇のサイズも限られることから、人件費と祭壇費用が安くなる傾向があるのです。

自宅葬にすることで式場費用などを抑えられる

「住み慣れた場所でお別れしたい」と自宅で家族葬を行うケースは珍しくありません。価格差はありますが、斎場利用料は10万円程度が目安といわれており、自宅で家族葬を執り行う場合は、この費用は必要なくなります。さらに、安置場所から式場へのご搬送の費用も節約できるため、その分、葬儀費用を抑えることができるでしょう。

3.家族葬でかかる費用の内訳

家族葬の費用は、大きく4つに分けられます。どのようなことにお金がかかるかを知っておくことで、「葬儀で重要視したいこと」が見えやすくなり、総合的な費用を抑えることにもつながるでしょう。
家族葬にかかる費用の内訳とその内容について、詳しくご紹介いたします。

葬儀の施行費用

葬儀の施行費用とは、通夜、葬儀・告別式を執り行うために最低限かかる費用全般のことです。家族葬の4つの内訳の中で最も大きな割合を占め、葬儀にかかる総額費用の5～6割程度になるのが一般的です。

通夜、葬儀・告別式の施行費用に含まれる大まかなものは、以下の通りです。

式場・火葬場費用

葬儀を執り行うための式場や、故人様を火葬するための火葬場には、利用料がかかります。

式場は、広ければ広いほど、金額が上がる傾向にあります。その他にも、下記のような場合、費用はさらに高くなることがあります。

・アクセスがよい
・民間企業によって運営されている
・ご遺体の安置室や親族の控室などを利用する
・ご親族や参列者のためのオプションサービスを利用するなど

家族葬は小規模な葬儀ですから、式場利用料は一般葬に比べて安い傾向にあります。

返礼品・飲食費用

「香典返し」「通夜振る舞い」「精進落とし」など、参列者に対する感謝の気持ちや、おもてなしのためにかかる費用が「返礼品・飲食費用」です。

返礼品・飲食費用の詳しい内容は以下の通りです。

・香典返し…………いただいたお香典に対してお返しする品物
・会葬返礼品………葬儀に参列してくれたことのお礼として参列者にお渡しする品物
・会葬礼状…………会葬返礼品と共にお渡しするお礼状
・通夜振る舞い……通夜に参列してくれた人へ振る舞う飲食
・精進落とし………葬儀後、葬儀に参列してくれた人へ振る舞う飲食

返礼品・飲食費用は、地域の慣習、宗教宗派ごとに内容や金額が変わりやすい項目です。地元の葬儀社や、慣習に詳しい方に確認するとよいでしょう。

家族葬の場合、ごくごく近しい身内だけで集まりますから、お香典を辞退して香典返しや礼状を省略したり、飲食の内容を故人様のお好きだったもの（弔事用の仕出し弁当ではなく、食べ慣れたもの、つまみやすいものなど）に変えたりと自由に選択することができます。そのため、内容によっては返礼品・飲食費用を大幅に下げることができるでしょう。

なお、参列者に関連する費用として、遠方からの参列者の交通費や宿泊費を喪主様が負担することもあります。

宗教者に支払う費用（お布施）

宗教者に支払う費用は、以下の通りです。

・お布施………宗教者へ渡すお金
・戒名料………戒名をいただいた場合に渡すお礼
・お車代………斎場までにかかる往復の費用
・御膳料………宗教者が精進落としなどの会食を辞退した場合や、そもそも会食の席を設けなかった場合に渡すお食事代

お布施は仏式用語であり、神式では「御祭祀料（おさいしりょう）」、キリスト式では「献金」と呼ばれます。お布施は葬儀を執り行っていただくことへの対価ではなく、僧侶への感謝の気持ちを表すものです。

金額に決まりがないため、「いくらお包みしたらよいのか分からない」と悩む方も多いのではないでしょうか。そのような場合には、葬儀社や、同じ寺院で葬儀を執り行った方に相談するとよいでしょう。また、あわせてお布施の金額相場も参考になさってください。

4.品質は下げずに「家族葬を安くする7つの方法」

家族葬は一般葬よりも安い傾向にあることをご紹介してきましたが、それでもやはり大きな金額であることに変わりはありません。

そこで、こちらでは家族葬の品質を下げずに費用をさらに抑えるための7つの方法をご紹介します。「後悔しない、無理のない葬儀」をどのように実現させたらよいのか、ぜひ参考になさってください。

1.公営斎場で葬儀を行う

「斎場」は葬儀を行う場所のひとつであり、「公営」「民営」「自治体」によって運営されています。

その中の「公営斎場」は、市区町村や一部事務組合などが運営しており、民営斎場よりも安い金額で利用できるという特徴があります。ただし、利用するためには運営元の地域に、故人様や喪主様が居住している必要があります。人気が高く、予約がとりづらいのが難点です。

斎場費用の目安は、民営が10万円、公営の斎場は3～10万円が相場といわれています。公営斎場を利用すれば、家族葬費用を抑えることが期待できるでしょう。

2.生前相談・事前相談をする

葬儀費用を抑えるための事前準備として、葬儀社に生前相談、もしくは事前相談をすることを強くおすすめします。

先にご紹介した「いい葬儀」の全国調査によると、「（自分、または家族が）亡くなる前に葬儀社を決めていた人の割合」は全体の39.9％でした。これは、前回2020年に行われた調査よりも多なっていることから、葬儀社を決める時期が早期化していることが伺えます。

出典：第5回お葬式に関する全国調査（2022年）
URL： https://www.e-sogi.com/guide/46028/

生前相談や事前相談を利用し、葬儀社を決めておくことによって、「どんな葬儀にしたいか」「誰を呼びたいか」「どこにお金をかけたいか」など、葬儀で最も大切にしたいことを話し合うことができるため、無駄な費用をかけずに葬儀を行うことができます。事前相談である程度の詳細を詰めておけば、心に余裕が生まれるだけでなく、後悔しないお金の使い方が見えてくるでしょう。

3.複数の葬儀社から見積もりを取って比較

葬儀に限った話ではありませんが、複数の会社から見積もりをとることは、納得のいく決断のために重要です。サービスの違い、価格の違いを比較することで、その違いがどこにあるのかを明確に認識することができます。その結果、必要な項目を理想の品質・費用で提供してくれる葬儀社が見つかるでしょう。

さらに事前相談を行えば、「スタッフの対応は信頼できるか」「気軽に相談できる関係が築けるか」といった、見積もりだけでは分からない葬儀社の雰囲気を確認することができるため、安心感を得られます。

4.葬儀社の会員サービスを利用する

葬儀社の会員サービスとは、会員になることで葬儀社の特典を受けられるようになる制度です。「葬儀は1回のみなのに、会員になる必要があるの？」と不思議に思われるかもしれませんが、葬儀費用の割引などの特典が受けられることもあるので、ある程度葬儀社が決まったら会員になっておくことをおすすめします。

葬儀社によって内容はさまざまですが、会員サービスの特典には、以下のものが多いようです。

・葬儀費用の割引
・（事前相談が有料の場合）相談料が無料
・会員限定のサービスやイベントのご案内

入会にかかる費用は、無料のところもあれば、有料のところもあります。有料の場合でも、大きな負担にならない金額に設定されていることが多いようです。

5.市民葬（区民葬）を利用する

市民葬は、地方自治体が済んでいる住民向けに提供している葬儀サービスを指します。区や町が提案する場合は「区民葬」「町民葬」といいます。

市民葬の流れは一般的な葬儀とほぼ変わりありません。祭壇や霊柩車など、一部のサービスが低額で利用できる点がメリットとして挙げられます。

ただし、市民葬は全ての自治体で実施されているわけではありません。このサービスを利用するためには、故人様または喪主様が該当自治体の住民である必要があります。

また、指定されたサービス以外の項目には追加料金が発生するため、葬儀の費用が一律となるわけではないことに注意しましょう。

6.葬儀保険を活用する

もしもの時に、葬儀の費用を確保するための保険が「葬儀保険」です。「互助会」という似たシステムもありますが、それぞれ特徴が異なります。両者の違いや特徴は以下の通りです。

葬儀保険は、終活を意識したときに加入を検討する方が多いようです。詳しくは、葬儀保険について解説した記事をご覧ください。

7.自治体の葬祭費補助制度を利用する

故人様が国民健康保険や、社会保険などに加入している場合には、自治体から葬儀費用の一部を補助してもらえることがあります。金額は自治体によって異なり、申請に手間を必要としますが、故人様の保険証を返却する際に合わせて手続きができるので、積極的に利用するとよいでしょう。

5.注意が必要な「家族葬を安くする方法」

家族葬を安くする際には、単純に葬儀の規模を小さくしたり品質を下げたりするケースがあります。ご紹介する方法は単純計算で費用を抑えやすい手法ではありますが、後悔することもあるため注意が必要です。ご遺族でよく話し合って決断するようにしましょう。

参列者の数を抑える

故人様に近いご親族、深い親交のあったご友人のみを招く家族葬ですが、さらに参列者の人数を抑えることで、会場費、返礼品、飲食費などを抑えることができます。

ただし、ご家族の中には「呼ばれなかった人が不快に思わないか」と心配する方がいらっしゃるかもしれません。参列者の数を抑えたい場合は、その点を配慮した上で決めましょう。

会食を行わない

通夜や火葬後に会食を行わなければ飲食代がかからないため、費用を安くおさえることができるでしょう。

しかし、会食は故人様の思い出を共有し悲しみを分かち合い、遺された人たちが支え合う場でもあります。ごく近しい身内のみで集まる家族葬であったとしても、その機会を逸したことでコミュニケーションの場を失い、悲しみをひとりで抱えてしまうことにつながる可能性があるため、十分な検討が必要です。

葬儀にかかわるアイテムやサービスの質を下げる

前述した葬儀施行において、必要とされるアイテムごとに複数の種類がある場合、その質を下げることで費用が安くなることがあります。

ただし、感情的な面で「大切な人への最後のお別れを適切に行えなかった」という後悔が生じる可能性があるため、慎重に判断しましょう。

斎場の利便性や葬儀のタイミングを選ばない

会場をどこにするのか、いつ葬儀を執り行うのかなどの条件を緩くすることで、価格を抑えることにつながるケースがあります。

アクセスが不便となったり葬儀の日時がスムーズに行われなかったりした場合、ストレスが生じることがあるかもしれません。ご遺族の体調や参列者の利便性にも配慮しつつ、検討しましょう。

宗教者に支払う費用を抑える

以下の費用を下げることで宗教者に支払う費用を抑えられことがあります。

・戒名の位を下げ、戒名料を下げる
・僧侶の送迎を身内で行ってお車代をかけないようにする
・無宗教葬にして宗教者を呼ばない

前述したように、お布施は金額が決まっていないものですから、いくらまでなら下げてもよいのか、そもそも下げてもよいのか、判断は難しいでしょう。

特に、菩提（ぼだい）寺がある場合は今後のお付き合いもありますから、慎重な判断が求められます。金額について悩んだ場合は、菩提寺や葬儀社に相談することもひとつの方法といえるでしょう。

ご紹介した方法は家族葬を安い費用で行える方法ではありますが、「どこにポイントを置くのか」をご遺族でよく話し合うことが大切です。

6.「安いだけ」の家族葬プランやネット葬儀社に依頼する際の注意点

家族葬の費用は、その内容についてご遺族の皆さまが納得された上で決断されたのであれば、大きな問題にはつながりにくいといえます。しかし、時間や気持ちにゆとりがないまま、そして葬儀社をじっくりと検討することなく紹介された会社に依頼した場合、理想とはかけ離れた葬儀になってしまうこともあります。そこで、ここでは安い家族葬を選ぶ際の注意点についてご紹介します。

「安い家族葬に見える広告」でだまされてしまう実態

インターネット上には「他社にはない激安価格で家族葬ができる」という広告が存在していますが、思わぬ落とし穴が潜んでいることがあります。

たとえば、「家族葬プラン」というのは名ばかりで、実態は通夜も告別式もない「直葬（火葬式）」という火葬場だけのお別れであるケースも…。また、広告には最低限の基本料金だけが打ち出されており、会葬御礼・返礼品や会食の費用がオプション設定になっていることもあります。その結果、高額な費用を請求されてしまう被害が増加しているといえるでしょう。

精神的や肉体的に疲労が重なっているときには判断力が低下しやすいため、費用ばかりに目が奪われてしまうと、理想とはかけ離れた式になってしまったり費用面での思わぬトラブルに巻き込まれたりする危険性があります。

そのため、誇大広告にだまされないよう真実を見極める目を持ち、しっかりと話を聞き納得した上で依頼することが大切です。

ネット葬儀社の危険性

ネットでのやりとりを中心に葬儀が完結するネット葬儀社に依頼する場合は、注意が必要です。中には、依頼主とは簡単なやりとりだけで済ませ、下請けの葬儀社、もしくは個人事業主に丸投げしてしまうケースがあるからです。

この場合、最初に対応した会社が手数料として20～30％を取得してしまうので、実際の葬儀にかける費用が少なくなり、想像以下の粗末な葬儀になってしまうのです。

このようなことにならないよう、依頼する葬儀社は、お客様に対ししっかりとした説明と見積もりが提供でき、葬儀のすべてが完了するまで自社が管理するところに依頼することが大切です。

できるだけ心に余裕のあるうちに葬儀について検討し、信頼できる葬儀社に事前相談をしておくと、いざというときに落ち着いた対応がとれるでしょう。

7.家族葬を安い費用で行う際は目的とポイントが大事／後悔のないご葬儀を

ひとことで「安い費用」といっても、その考え方は人により異なります。「予算を超えないようにただただ出費を抑えたい方」「平均よりは安く抑えたい方」「総額が平均より高くても、内容と金額を比較したときに安いと感じられればよいという方」など、感覚は人それぞれですが、いずれにしても大切なことは「後悔のない家族葬」にすることです。

費用を安く抑える方法を考える際には、「故人様やご遺族の皆さまにとって何が大事なのか」も合わせて考えていくことで、納得のいく家族葬が実現できます。

・安さだけで本当によいのか？
・安い金額で抑える場合、内容に問題はないか？
・何にお金をかけて何を安く抑えるのか？
・無駄な費用は含まれていないか？
・故人様のためにやってあげたいことが実現できているか？

その人の葬儀は一度しか行うことができないため、安い家族葬にするための目的やポイントをどこに置くのかをしっかりと見極めた上で、理想の式にて故人様を見送れるよう検討されてはいかがでしょうか。

花葬儀では、お客様が理想の家族葬を執り行えるよう、プランナーが寄り添いていねいなヒアリングを行っておりますのでご安心ください。ご予算はもちろん、花祭壇や斎場、招く人数などに関するご要望についても、詳しくお話を伺った上でご納得いただける内容をご提案いたします。

また「予算は限られているけれどお花いっぱいで見送りたい」「早めに相談しておきたい」「どんな葬儀社なのか事前に知りたい」というお客様には事前相談も可能です。対面、電話、メールなどお客様が希望される方法にて対応させていただきますので、お気軽にお問い合わせください。